Visual Studio IDE
Visual Studio for Mac
Visual Studio Code
Visual Studio Isolated Shell
Visual Studio Shell を使用すると、Visual Studio パートナーはツールとアプリケーションを Visual Studio IDE 上にビルドすることができます。 統合モードを使用すれば、Visual Studio をインストールしていない顧客が使用できるように Visual Studio の拡張機能をリリースすることができます。 分離モードを使用すると、Visual Studio IDE の機能のサブセットを利用するカスタム アプリケーションをリリースすることができます。
Visual Studio Shell は、Visual Studio 2015、Visual Studio 2013、Visual Studio 2012、Visual Studio 2010 で利用できます。 Visual Studio 2017 以降のバージョンでは使用できません。
Visual Studio Shell のダウンロードとドキュメントを利用するには、以下の Microsoft ソフトウェア ライセンス条項に同意する必要があります。
Microsoft ソフトウェア ライセンス条項
Microsoft Visual Studio の分離シェルと統合シェル
本ライセンス条項は、お客様と Microsoft Corporation (またはお客様の居住地によってはその関連会社) との契約を構成します。 本ライセンス条項は、上記のソフトウェアに適用されます。 また、本ライセンス条項は、本ソフトウェアに関連するマイクロソフト サービスまたは更新プログラムにも適用されます。ただし、それらに別途ライセンス条項が付属している場合は、その条項が適用されるものとします。
お客様が本ライセンス条項を遵守することを条件として、お客様には以下が許諾されます。
1. インストールおよび使用に関する権利。
a. インストールおよび使用。お客様およびその組織は、Visual Studio Isolated Shell または Integrated Shell (以下、”本ソフトウェア” または “本シェル”) の複製を、Visual Studio 2008、Visual Studio 2010、Visual Studio 2012、Visual Studio 2013、または Visual Studio 2015 と共に使用してアプリケーションの開発とテストを行うことができます。
b. デモでの使用。上記で許可された用途には、お客様のアプリケーションのデモンストレーションで本ソフトウェアを使用することが含まれます。
c. サンプル コードおよびテンプレート。 お客様およびその組織は、本ソフトウェアのサンプル コードとテンプレートを使用および改変して、アプリケーションをカスタマイズすることができます。
d. 第三者のコンポーネント。本ソフトウェアには、別個の法的通知が示されているか他の契約が適用される第三者のコンポーネントが含まれている場合があります。そのような通知または契約は、本ソフトウェアに付属している ThirdPartyNotices ファイルに記載されている場合があります。 このようなコンポーネントが他の契約の規定に従う場合でも、以下を例外とする免責事項と制限事項が適用されます。
2. 再頒布可能コード。本ソフトウェアには、お客様が開発されたアプリケーションに含めて再頒布可能なコードが含まれています。ただし、以下の条件に従うものとします。 (本項では、”再頒布” とは、第三者がインターネットを介してアクセスできるようにお客様のアプリケーションを配置することも意味します。)
a. 再頒布の権利。
- シェル。お客様は、マイクロソフトが提供するソフトウェアのオブジェクト コードの改変されていない形式を複製および再頒布することができます。 お客様は、本ソフトウェアのドキュメントに示されているように、特定の構成ファイルを改変することができます。
- 第三者による再頒布。お客様は、お客様のアプリケーションの再頒布者に対して、そのアプリケーションの一部として本ソフトウェアの複製および再頒布を許可することができます。
b. 再頒布の要件。本シェルを再頒布する場合、以下を満たす必要があります。
- お客様のアプリケーションにおいて本シェルに重要かつ主要な機能を追加すること。
- 再頒布者および外部のエンド ユーザーに、少なくとも本ライセンス条項と同程度に本ソフトウェアを保護する条件への同意を要求すること。
- お客様のアプリケーションの再頒布または使用に関するあらゆる申し立て (弁護士費用を含みます) について、マイクロソフトを補償、弁護、および免責すること。ただし、上記第 2 項に記載されている再頒布可能コードのみに基づく申し立ては除くものとする。
c. 再頒布の制限。お客様は、以下を行うことはできません。
- お客様のアプリケーションの名称の一部にマイクロソフトの商標を使用して、お客様のアプリケーションがマイクロソフトのものかマイクロソフトの承認を受けているように見せかけること。
- マイクロソフトから提供される任意の抽出スクリプトを再頒布すること。
- 本ソフトウェアの一部に除外ライセンスが適用されるように本ソフトウェアを改変または再頒布すること。 除外ライセンスとは、使用、改変または頒布の条件として以下を満たすことを要求するライセンスです。(i) 本ソフトウェアをソース コード形式で公開または頒布すること。または (ii) 他者がコードを改変できること。
d. シェル向けの開発。上記のような本ソフトウェアに対する要件および制限に加えて、本ソフトウェアを利用するお客様のアプリケーションには、以下が適用されます。
- 拡張機能および機能に対する制限。お客様は、本ソフトウェアに実装されている技術的な制限を回避する、またはマイクロソフトの製品と明らかに似ているもしくは競合する、本ソフトウェアの機能または任意の拡張機能を、開発または他者に開発させることはできません。
- Visual Studio の品質低下の防止。 お客様は、お客様のアプリケーションのインストール、アンインストール、および動作が、
いずれのエディションの Visual Studio 製品ファミリの機能も無効にしないよう、またはその機能に悪影響を与えないように、設計しテストするものとします。
3. データ。
a. 収集と使用。本ソフトウェアはお客様とお客様による本ソフトウェアの使用状況に関するデータを収集し、マイクロソフトに送信する場合があります。 マイクロソフトは、サービスの提供および製品とサービスの向上のためにこの情報を利用することがあります。 製品のドキュメントで説明されているように、これらのシナリオの多くをオプトアウトすることができますが、すべてをオプトアウトすることはできません。 ソフトウェアには、お客様と Microsoft がアプリケーションのユーザーからデータ
を収集できる機能もあります。 これらの機能を使用する場合、アプリケーションのユーザーに適切な通知を指定するなど、適用される法令を遵守する必要があります。また、マイクロソフトのプライバシーに関する声明をユーザーに提供する必要があります。 Microsoft のプライバシー ステートメントは、こちら にあります。
データ収集と使用方法の詳細については、ソフトウェアのドキュメントとプライバシー ステートメントをご覧ください。 お客様が本ソフトウェアを使用した場合、お客様がこのような慣行に同意したものと見なされます。
b. 自動ダウンロード機能。本ソフトウェアには、お客様の顧客のマシンに、.NET Framework など、本ソフトウェアの実行に必要なマイクロソフトのコンポーネントが含まれているかどうかを検出する機能も含まれます。 本ソフトウェアは、これらのコンポーネントがお客様の顧客のマシンにない場合、インターネットを介して自動でダウンロードし、インストールします。 本ソフトウェアは、これらのコンポーネントがインストール中であることをユーザーに通知しません。 お客様は、この自動ダウンロード機能について顧客に通知するために必要な、適用法令および通知義務を遵守するものとします。
4. ライセンスの適用範囲。本ソフトウェアは使用許諾されるものであって、販売されるものではありません。 本ライセンス条項は、お客様に本ソフトウェアを使用する限定的な権利を付与します。 マイクロソフトはその他の権利をすべて留保します。 適用される法令により上記の制限を超える権利が与えられる場合を除き、お客様は本ライセンス条項で明示的に許可された方法でのみ本ソフトウェアを使用することができます。 その際、お客様は特定の方法でのみ使用できる本ソフトウェアのあらゆる技術的な制限に従わなければなりません。
- ソフトウェアの技術的な制限を回避することはできません。
- 本ソフトウェアのリバース エンジニアリング、逆コンパイル、または逆アセンブル、あるいはその他の方法で本ソフトウェアのソース コードを取得しようとすること。ただし、本ソフトウェアに含まれることがある特定のオープンソース コンポーネントの使用に適用される、第三者のライセンス条項で必要とされる場合を除きます。
- 本ソフトウェアに含まれる Microsoft またはそのサプライヤーからの通知を削除、最小化、ブロックまたは改変すること。
- 法律に反する方法で本ソフトウェアを使用すること。
- 本ソフトウェアを共有、公開、または貸与する、他のユーザーが使用する単体のホスト ソリューションとして提供する、あるいは
ソフトウェアまたは本ライセンス条項を第三者に譲渡すること。
5. 輸出規制。お客様は、本ソフトウェアに適用される輸出に関するすべての国内および国際的法律および規制 (輸出対象国、エンド ユーザー、最終用途に関する制限を含みます) を遵守しなければなりません。 輸出規制に関する詳細については、www.microsoft.com/exporting をご覧ください。
6. サポート サービス。本ソフトウェアは “現状のまま” 提供されます。そのため、マイクロソフトはサポート サービスを提供しない場合があります。
7. 完全な合意。本ライセンス条項およびお客様が使用する追加ソフトウェア、更新プログラム、インターネット ベースのサービス、ならびにサポート サービスに関する条項は、本ソフトウェアおよびサポート サービスについての完全なる合意です。
8. 準拠法。お客様が本ソフトウェアを米国内で入手された場合、本ライセンス条項の解釈および契約違反に対する申し立ては米国ワシントン州法に準拠し、その他の申し立ては居住地域の州法に準拠するものとします。お客様が本ソフトウェアをその他の国で入手された場合、その国の法律に準拠するものとします。
9. 消費者の権利: 地域による条件。本ライセンス条項は、一定の法的な権利を規定するものです。 お客様は、地域や国によっては、消費者の権利など、本ライセンス条項と異なる権利を有する場合があります。 お客様とマイクロソフトとの関係とは別に、お客様は本ソフトウェアの取得元に関係する権利を有する場合があります。 本ライセンス条項は、お客様の地域または国の法律により権利の拡大が認められない限り、それらの権利を変更しないものとします。 たとえば、お客様が本ソフトウェアを以下のいずれかの地域で取得した場合、または国の強行法規が適用される場合、以下の規定がお客様に適用されます:
a. オーストラリア。お客様は、オーストラリア消費者法に基づく法定保証を有し、本ライセンス条項は、それらの権利に影響を与えることを意図するものではありません。
b. カナダ。お客様が本ソフトウェアをカナダで取得した場合、自動更新機能をオフにする、デバイスのインターネット接続をオフにする (ただし、インターネットに再接続した場合、本ソフトウェアは更新プログラムの確認とインストールを再開します)、または本ソフトウェアをアンインストールすることにより、更新プログラムの受信を停止することができます。 製品ドキュメントがある場合、特定のデバイスまたはソフトウェアにおいて更新をオフにする方法が記載されていることがあります。
c. ドイツおよびオーストリア。
(i) 保証。適切にライセンス供与された本ソフトウェアは、本ソフトウェアに付属する Microsoft の資料に記載されている通りに実質的に動作します。 ただし、Microsoft は、ライセンスされたソフトウェアに関する契約上の保証を行いません。
(ii) 賠償責任の制限。製造物責任法に基づく故意的行為、重大な過失、申し立てが生じた場合や、死亡や人身傷害、人身事故が生じた場合、Microsoft は成文法に基づいて責任を負います。
前述の項目 (ii) を前提として、Microsoft は重要な契約上の義務 (いわゆる “基本義務”、つまりその義務の履行が本ライセンス条項の正当な履行を促進し、その義務の違反が本ライセンス条項の目的を脅かし、その義務が遵守されることを当事者が常に信頼する) に違反した場合、軽過失についてのみ責任を負います。 他の軽過失の場合、
Microsoft は軽過失について責任を負いません。
10. 免責。 本ソフトウェアは “現状のまま” ライセンス供与されます。お客様は、本ソフトウェアの使用に伴うリスクを負うものとします。 マイクロソフトは、他の明示的な保証、担保、または条件については一切の責任を負いません。 お客様の地域の法律によって認められる範囲において、マイクロソフトは、商品性、特定目的適合性、非侵害性に関する黙示の保証をいたしません。
11. 損害に関する制限および除外。 マイクロソフトおよびそのサプライヤーの責任は、5.00 米ドルを上限とする直接損害に限定されます。 派生的損害、損失利益、特別損害、間接損害、付随的損害など、その他の損害を回復することはできません。
この制限は、以下に適用されるものとします。(a) 本ソフトウェア、サービス、第三者のインターネット サイト上のコンテンツ (コードを含みます)、または第三者のアプリケーションに関連した事項、または (b) 契約違反、保証または条件違反、厳格責任、過失、または不法行為等の申し立て (適用される法令により認められている範囲において)。 この制限は、マイクロソフトが損害の可能性を認識していたか、または認識し得た場合にも適用されます。 また、一部の国や地域では付随的損害、派生的損害、またはその他の損害の免責や責任の制限が認められないため、上記の制限事項または除外事項が適用されない場合があります。
